今年後半以降、オフィスを中心とした協業体制はどのようなものになるのでしょうか。2020年の年初とは異なるものになっていくのは確かなようです。オフィスワークへ戻った人にとっては、衛生状態やソーシャルディスタンスの観点からオフィスの安全性に不安があるのは当然です。ただ一方で、多くのスタッフがテレワークを続けているため、オフィス空間を共用する人数自体は減るでしょう。
このような状況下、多くの組織が急ピッチで整備しているWEB会議をはじめとするビデオ会議ソリューション。これによってテレワーカーとオフィスワーカーがつながり、そして共に働くことが可能になるにつれて、会議が行われるオフィススペースも変化することになります。
その変化はどのような形で現れるのでしょうか。ShureのインテグレーテッドシステムズUCANZディレクターであるケヴィン・スミス(Kevin Smith)によると、「エンドユーザーのお客様との会話を総合すると、1~2名で利用できる個室の数を増やし、また大会議室は分割して複数の小会議室にするということです。設備機器に関してはなるべく共有による接触を減らすため、スタッフがそれぞれ一人で使う機器の利用を奨めているそうです」とのこと。
組織としては、安全で、なおかつ今後の業務体制にとって効果的なオフィススペースの構築が重点課題です。特にソーシャルディスタンスをオフィス内で確保するためには、オフィスのレイアウト設計自体が見直されており、今後はこれまでの普遍的なオフィス風景、つまり広いフロアに向かい合ったデスクの島が配置されるようなレイアウトは見られなくなっていくようです。
Shureの数々のクライアントの傾向からはっきりと見えてきたトレンドは、2つあります。
Shureは、そうしたオフィススペースの変化がITやAVシステムへの支出に影響を与えると見ています。今後一層より多くの業務で、どこにいてもチームが緊密につながっている状態を保てるような高品質のソリューションが必要になるでしょう。それにともない、期初はアジェンダの下の方にリストされていたかもしれない会議室のアップグレードが重要課題と見なされるようになります。それは、従業員が業務全般にわたって、安全かつ効果的にコミュニケーションを図るスペースを確保することが急務だからです。
以下は、今後予想される予算の支出先です。
どこから参加してもクリアな音声が得られる万全な会議設備を
サテライトオフィス、本社の小部屋に出社して勤務するスタッフ、そしてリモートワーカー。地理的な条件が違えど、誰もが同僚やビジネスパートナーと簡単に接続してやり取りできなければなりません。そうした環境に必要な条件のひとつは、聞き取りやすい音声品質を安定して提供することなのです。米国に拠点を持つグローバル企業を含む、400名の事業担当者を対象にした調査(コロナ禍の前に実施)によると、82%の回答者が音声品質の低さによって会議スケジュールの再調整を余儀なくされたり、企業イメージを損ねたりしています。さらにビデオ会議などの仮想会議については96%の回答者が不満を感じると答えており、心理的に敬遠されています。
このことからも、今後最新のオフィス会議スペースには優れたコラボレーション・ソリューションが採用されることが予想されます。あらゆるワークプレースで、発言の微妙なニュアンスさえもしっかりと伝え合えるような信頼性の高い会議テクノロジー。そんな技術が今さらに進化し多くの組織が採用しようとしています。なぜならそれが、分散したチームや人材が快適に協業するこれからの働き方を可能にするからです。
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